現場で多く遭遇する「腰痛」患者に対して、効果的な「リハビリ」介入をどう設計・実践するかは、医療従事者にとって重要な課題です。特に慢性化を防ぐ観点から、最新の研究・ガイドラインを踏まえたアプローチが求められています。本稿では、医師・理学療法士・療法士など医療従事者を対象に、腰痛患者に対するリハビリアプローチの最新知見を整理し、実践に活かせる視点を提示します。
腰痛は、特異的原因が明らかであるものと「非特異的腰痛」とされるものに分かれ、後者が圧倒的に多くみられます。急性期であっても慢性化すると機能制限・再発リスクが高まり、医療資源・患者の生活・社会参加への影響が大きくなります。実際、急性腰痛では1 か月以内に痛み・障害度が大きく改善する傾向が報告されています（※1）。
リハビリテーション（以下「リハビリ」）は、疼痛の軽減だけでなく、機能回復・再発予防・社会復帰という観点からも必須です。近年のガイドラインでは「教育・運動・マニュアル・心理・多職種アプローチ」といった非薬物・非侵襲的介入の重要性が強調されています（※2）。
急性腰痛に対して、運動療法（エクササイズ）を単独で行った効果について、システマティックレビューでは「痛み・障害に重要な差を認めない可能性がある」とされており、エビデンスの質は「非常低～中程度」と報告されています（※3）。
すなわち、急性期では「安静ではなく活動継続を促す」「教育・アドバイス・日常活動維持」が優先され、運動プログラムは慎重に検討すべきという示唆です（※4）。
慢性腰痛（一般的に12 週間以上持続）に対しては、運動療法を含むリハビリがより明確な効果をもつという報告があります。あるレビューでは「中等度の確実性の証拠により、運動療法は無介入・通常ケア・プラセボと比較して疼痛軽減に効果がある可能性が高い」とされています（※5）。
最近のレビューでは、コア・安定化エクササイズ（core or stabilization exercise）やヨガ・太極拳が、通常のリハビリや無介入と比較して疼痛・身体機能改善に統計的に有意な効果を示しているという報告もあります（※6）。
さらに、教育・行動変容・多職種リハビリ（マルチディシプリナリ・リハビリテーション）も慢性腰痛への推奨アプローチとして浮上しています（※4）。
腰痛患者に対しては、まず「急性／亜急性／慢性」の疼痛期間、症状の性格（放散痛・神経症状の有無）、心理・行動的因子（恐怖回避・活動低下・不安）を含めたバイオサイコソーシャルモデルでの評価が重要です。
特に慢性腰痛では、心理‐社会的因子が機能障害・予後不良の予測因子であるという報告もあります（※7）。
患者に対して、腰痛の一般的な経過、活動継続の重要性、痛みを恐れて動かないことの弊害、日常生活動作での注意点等について教育することが有効です（※4）。
具体的には、以下のような内容が含まれます。
・痛みがあってもできる範囲で動く
・ベッドに長く横たわらない
・通常活動を徐々に戻す
・恐怖‐回避を生まないように説明する
慢性腰痛患者に対して、運動（エクササイズ）はエビデンス上、比較的安定した効果が確認されています。
・コア／安定化エクササイズ：脊柱周囲筋・腹横筋・骨盤底筋などを含めた体幹部の安定性強化（※6）
・筋力・持久力・柔軟性・有酸素運動の組み合わせ：中等度のエビデンスで、筋力＋柔軟性＋有酸素運動を組み合わせた一般運動プログラムが慢性腰痛に有益
・活動復帰を視野に入れた機能的運動：日常生活・仕事/復職を念頭に、動作／持ち上げ／歩行／バランス／体幹制御を含むプログラムが推奨
・進捗モニタリングと段階的負荷増加：初期は軽負荷・高頻度、徐々に負荷を上げていく設計が望ましい
慢性腰痛では、恐怖‐回避信念や活動低下、慢性化因子が影響するため、心理‐行動的介入（認知行動療法的アプローチなど）をリハビリプログラムに組み込むことが推奨されています（※4）。
また、運動療法の効果の一部は「文脈効果（セラピストとの関係・介入の期待・治療環境）」による可能性も示唆されています（※8）。
慢性化リスクを抱える腰痛患者に対しては、理学療法士・作業療法士・看護師・医師・心理士らが連携して「マルチディシプリナリ・リハビリテーション」を行うことが推奨されています（※4）。
・個別化：患者ごとに疼痛期間・心理因子・活動レベル・職業・対処スタイルが異なるため、画一的なプログラムではなく個別設計
・患者教育の徹底：活動維持を促す教育はリハビリ開始直後から
・フィードバック・モニタリング：疼痛スコア・機能評価（Oswestry Disability Indexなど）を定期チェック
・職場・生活背景の把握：腰痛は仕事・生活習慣・ストレス・睡眠・姿勢など多くの要因と関連
・継続支援：介入終了後も自主運動・生活動作の継続支援・フォローアップ体制が望まれる（※7）
・教育：痛みがあっても活動を止めず、日常動作を徐々に戻す
・活動継続：歩行・軽いストレッチ
・エクササイズ：軽い動的ストレッチ・可動域運動（※3）
・フォロー：改善傾向がなければ慢性化予防対応
・評価：恐怖‐回避、活動低下、筋力・体幹安定性を確認
・運動処方：コア／安定化エクササイズ＋筋力／持久／柔軟性／有酸素運動（※5,6）
・教育＋心理支援：動かないことの弊害、セルフマネジメントスキル
・職場復帰／社会参加支援：マルチディシプリナリ体制
・継続・モニタリング：3～6 か月で改善が見られない場合はプログラム見直し
腰痛リハビリの分野では、個別化、文脈・治療環境の影響、デジタルヘルス介入、生活習慣・職場環境・心身健康統合のケアモデル構築が注目されています（※8）。
まとめとして、腰痛患者に対するリハビリは「早期教育・活動維持」「慢性化予防」「運動設計」「心理‐社会因子のマネジメント」「多職種連携」の5つの柱を中心に据えることが有効で、急性期と慢性期で適切な介入を選択することが重要です。
1. A systematic review on the effectiveness of physical and rehabilitation medicine interventions applied in chronic low back pain patients. PMC. https://doi.org/10.1007/s00586-010-1518-3
2. A Systematic Review of Clinical Practice Guidelines for Persons with Low Back Pain. ACRM,2023. https://doi.org/10.1016/j.apmr.2023.02.022
3. Effects of exercise therapy in patients with acute low back pain: a systematic review of systematic reviews. Systematic Reviews volume 9, Article number: 182 (2020) https://doi.org/10.1186/s13643-020-01412-8
4. An updated overview of low back pain management. Asian Spine J. 2022. https://doi.org/10.31616/asj.2021.0371
5. Exercise therapy for chronic low back pain. Cochrane Database Syst Rev. 2021. https://doi.org/10.1002/14651858.CD009790.pub2
6. Exercise intervention for patients with chronic low back pain. Frontiers. https://doi.org/10.3389/fpubh.2023.1155225/
7. Psychosocial factors influencing chronic low back pain outcomes. J Occup Environ Med. 2020. https://doi.org/10.1097/JOM.0000000000001941
8. The impact of contextual effects in exercise therapy for low back pain. BMC Medicine,2024. https://doi.org/10.1186/s12916-024-03679-3
