大腿骨骨折は高齢者で特に多く、術後の機能低下・要介護化につながる代表的な骨折です。手術で骨折部の安定を得ても、術後には筋力低下が進行し、歩行能力や自立度の回復が阻害されることがあります。筋力低下は廃用性の要素に加え、手術侵襲・疼痛・活動制限など多因子で生じ、「リハビリ」による戦略的介入が不可欠です。本コラムでは、エビデンスを踏まえて大腿骨骨折術後の筋力低下のメカニズムとリハビリによる回復アプローチについて解説します。
大腿骨骨折術後には、患側下肢の筋量・筋力が健側に比べて著しく低下します。これは自然回復だけでは十分に改善せず、歩行速度や立ち上がりなど基本動作の低下と関連していることが示されています。筋力低下が残存すると、転倒リスクや再受傷リスク、生活行動制限の増加といった問題につながります。
低下が著しい筋群としては、大腿四頭筋・殿筋・ハムストリングスが挙げられ、これらを強化することがリハビリ目標の中心となります。
複数のランダム化比較試験を含むメタアナリシスでは、術後に行う漸増抵抗運動（PRE）が筋力および機能回復に有意な効果を示すことが報告されています。こうしたプログラムは、下肢筋力・歩行速度・バランス・日常生活動作の改善に寄与すると評価されています（※1）。
この解析では、股関節・膝関節周囲の抵抗運動を含むリハビリプログラムが、介入直後の筋力向上や歩行機能の改善に対して統計的に有意な効果を示し、術後の機能回復を促進していました。ただし、長期フォローでの持続効果についてはさらなる研究が必要とされています。
また、ホームベースの進行的な脚筋力強化運動も、機能的な改善に貢献することが示されています。10週間の自宅実施プログラムでは、歩行速度や持久力、6分間歩行試験などの身体機能が改善し、術後1年時点でもリハビリ群のパフォーマンスが高いと報告されています（※2）。
この研究では、太ももの筋力強化を中心としたプログラムが機能的アウトカムと関連し、特に歩行動作における改善が明らかとなっています。自宅で実施可能な運動は、外来通院が困難な高齢者でも取り組みやすく、術後リハビリの継続性を高める手段として有望です。
術後早期の離床や軽い運動導入は、筋力低下の進行を抑制し、機能維持に寄与します。痛みや安定性をモニタリングしながら、段階的に負荷を高めることが求められます。
レジスタンストレーニングは、単なるストレッチングや軽い運動よりも筋力・機能改善に効果的です。対象筋群への漸増負荷を組み込み、定期的な負荷評価を行うことで改善効果が期待できます（※1）。
立位、階段昇降、歩行などの日常動作に直結した動作をリハビリの中心に据えることで、筋力向上がADL改善に結びつきやすくなります。自宅プログラムでは、環境に合わせた応用を行い、継続的な運動習慣の形成が重要です。
術後リハビリを安全に進めるためには、医師、理学療法士、看護師、介護スタッフが連携し、疼痛管理や合併症リスクを共有することが重要です。高齢者における骨折後のリハビリは、心理状態や栄養状態も影響するため、包括的な介入体制が望まれます。
大腿骨骨折術後の筋力低下は、日常生活機能の低下や転倒リスク増加と深く関連しています。あるシステマティックレビュー・メタアナリシスでは、漸増抵抗運動を含む運動療法が筋力や歩行機能の改善に有効であることが示されています（※1）。
また、自宅で実施可能な下肢強化プログラムも長期的な機能改善に寄与することが報告されており（※2）、臨床現場では段階的かつ継続的なリハビリ介入が推奨されます。
※1）Effect of Lower-Limb Progressive Resistance Exercise After Hip Fracture Surgery: A Systematic Review and Meta-Analysis of Randomized Controlled Studies
Sang Yoon Lee, et al. Journal of the American Medical Directors Association. 2017 Dec 1;18(12):1096.e19-1096.e26.
https://doi.org/10.1016/j.jamda.2017.08.021
※2）Home-based leg strengthening exercise improves function one year after hip fracture: A randomized controlled study
Kathleen K. Mangione, et al. Journal of the American Geriatrics Society. 2010 Oct;58(10):1911-7.
https://doi.org/10.1111/j.1532-5415.2010.03076.x
掲載日：2026/4/6
