日本は世界でも有数の超高齢社会に突入しており、高齢者の健康維持とQOL（生活の質）の向上が社会的課題となっています。その中で重要な役割を果たすのが「リハビリテーション」です。高齢者が健康を維持し、できるだけ自立した生活を送るためには、適切なリハビリテーションの提供が不可欠です。
本記事では、日本のリハビリテーションの現状や課題を、最新のエビデンスをもとに解説しま
日本における65歳以上の高齢者人口は2023年時点で約3,600万人に達し、総人口の約29%を占めています（内閣府, 2023）。この高齢化の進展に伴い、脳卒中や骨折、変形性関節症などの疾患による身体機能の低下が増加し、リハビリテーションの需要も急増しています。
日本のリハビリテーションは主に「医療リハビリ」と「介護リハビリ」に分かれます。
・医療リハビリテーション：脳卒中や骨折後の急性期・回復期のリハビリを対象とし、医療保険の適用を受ける。
・介護リハビリテーション：要介護者のADL（日常生活動作）維持・向上を目的とし、介護保険の適用を受ける。
しかし、医療保険によるリハビリテーションの提供期間には制限があり、適切なタイミングで介護リハビリに移行できるかが課題となっています（厚生労働省, 2022）。
リハビリテーションの過程は、以下の3つのステージに分けられます。
1.急性期リハビリ：発症直後の病院で行われる早期介入。
2.回復期リハビリ：リハビリ病棟での集中的な機能回復訓練。
3.生活期リハビリ：自宅や施設での日常生活動作の維持・向上。
この流れが円滑に行われることで、高齢者の自立支援が進むとされています。
理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などのリハビリ専門職は年々増加しているものの、地域による偏在が問題視されています。特に地方ではリハビリ専門職が不足しており、適切なサービスが提供されにくい状況にあります（日本理学療法士協会, 2022）。
研究によれば、リハビリテーションの早期介入が機能回復に有効であることが示されています（Langhorne et al., 2011）。しかし、日本の医療制度では、急性期のリハビリ期間が限られており、十分なリハビリを受けられないケースも多く報告されています。
また、回復期リハビリ後の生活期リハビリへの移行がスムーズに行われないことが問題となっており、リハビリテーションの継続性を確保する仕組みが求められています。
リハビリテーションの基本的な考え方として、「運動器の健康維持」が重要視されています。高齢者が自主的に運動を続けることが、要介護状態の予防に有効であると報告されています（Sherrington et al., 2017）。
しかし、日本では高齢者の運動習慣が十分に根付いておらず、リハビリ終了後に運動を継続する意識が低い傾向にあります。行政や医療機関によるリハビリ後の運動支援プログラムの充実が求められます。
1.地域包括ケアシステムの強化
・医療と介護の連携を強化し、リハビリテーションの継続性を向上させる。
・在宅リハビリの充実を図り、高齢者が住み慣れた環境で適切な支援を受けられる体制を整備する。
2.デジタル技術の活用
・遠隔リハビリテーションやAIを活用したリハビリ支援システムの導入。
・ウェアラブルデバイスによる運動管理とフィードバックの提供。
3.高齢者への運動指導と啓発
・高齢者向けの運動プログラムを地域で推進。
・医療従事者が積極的に運動習慣の重要性を啓発し、リハビリ後の継続支援を行う。
日本のリハビリテーションは、高齢化に伴いますます重要な役割を担っています。しかし、リハビリ専門職の不足、早期介入・継続支援の課題、高齢者の運動習慣の低さなど、いくつかの問題点が指摘されています。今後は、地域包括ケアシステムの強化、デジタル技術の活用、運動習慣の普及などを進めることで、より効果的なリハビリテーションの提供が求められます。
・内閣府. “令和5年版 高齢社会白書.” 2023.
・厚生労働省. “介護保険制度におけるリハビリテーションのあり方.” 2022.
・日本理学療法士協会. “地域における理学療法士の配置状況.” 2022.
・Langhorne P, et al. “Early rehabilitation after stroke: an update of the evidence.” Stroke, 2011.
・Sherrington C, et al. “Exercise for preventing falls in older people living in the community.” Cochrane Database of Systematic Reviews, 2017.
